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顧問先のお医者さんに診てもらわなかった税理士さんが死亡、さて?

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お医者さんを多く抱える税理士事務所は、景気に左右されにくい。

その利点を求めて、クライアント探しに薬品商社と手を組む。

新規開業を一手に引き受ける商社から、顧問として紹介してもらう。

商社の担当者と意志の疎通ができるか、できないかによって、結果は変わる。

そんなルートを多く持っていた税理士事務所が、この20年大きく成長した。

全国各地に医療に特化した事務所が、地域一番店にもなっている。

医療関連の企業グループを営む医師も、税理士から経営情報を得ている。

それにより、業務を拡大することを可能にしているケースもある。

それだけにドクターと税理士が深い絆で結ばれ、他から干渉されない。

なかには、日常の経理業務から請求業務までも請け負ってい税理士もいる。

こうなると、まさに入出金のすべてを税理士事務所が担当している状態。

金融機関との交渉も税理士が行うほど、ドクターの信頼を得ていた。

ところが、ある日税理士の体調に異変があり、顧問先には休養と伝えた。

もちろん、税理士事務所の慣れた職員が、日常業務はこなした。

体調が良くならない税理士は、地域を代表する大学附属病院で受診。

その結果、不治の病が見つかり、それも猶予できる状態ではなかった。

顧問先のドクターには、体調を整えるために暫く休養すると再度報告。

ところが、一月も経たないうちに税理士は逝ってしまった。

その時点で、事業承継の話が進み、契約も終えていた。

しかし、税理士の死亡を聞いたドクターは怒り心頭。

自分の診察も受けず、本当の病状を知らされなかった、怒るのは当然。

感情的にも、顧問契約を打ち切ることも考えた筈。

地元でも有力なドクターで、優良企業グループの経営者でもあった。

それだけに、日頃から他の税理士が営業をかけていたという。

承継した先生も必死で、遺族とともにドクターを訪問。

誠意をもって話し、慣れた職員全員を雇用し、変わらぬサービスを確約。

その結果を顧問契約は継続し、遺族はもちろん、承継者は一安心。

こんな異常なケースもあるのが、事業承継仲介の現場です。

事業承継支援室長
大滝二三男

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大滝二三男

事業承継・M&A支援室長

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